家族葬でも訃報連絡の方法は一般的な葬儀と同じ？

家族葬でも訃報連絡の方法は一般的な葬儀と同じ？

一般葬の場合は、訃報連絡は親族はもちろん勤め先にも行うことになります。このときには、日時や会場などの情報も伝えることになります。 最近は家族葬のような小規模な葬儀が選ばれることが増えてきました。この場合は、家族やごく親しい親族が中心となり執り行われるので、基本的に職場の人は参列しません。それゆえ、連絡はしなくても良いと考えている人もいるのではないでしょうか。 家族葬の場合も、やはり勤め先への連絡は必要です。故人が会社に所属していた場合は退職の手続きも必要になります。そして、遺族の場合も忌引休暇の申請が必要になりますので職場への連絡は必要です。忌引休暇を取得する場合も、故人との関係性によって取得できる日数は違いますので、誰が亡くなったのかも伝えておくようにします。 職場に連絡する場合も、家族葬であることや参列を断ることはきちんと伝えておく必要があります。 近隣や友人などに会葬をお断りする場合は、基本的に事後報告となります。事後報告をする場合も葬儀後は初七日までに伝えることがマナーですので、速やかな対応も必要です。

家族葬は家族と近親者だけでこじんまり済ませる

葬儀は豪華にたくさんの人達を集めて行いたい、と考える人は多いですが、実は亡くなった本人の意向ではない場合も多くあります。どう考えてもそこでたくさんお金を使うため、残った家族にとって負担になるからです。しかし、亡くなった後の事を考えて遺言を残しているという人もそれはそれで少ない為、家族や親戚で声の大きい人の良いなりになって話が進んでしまいます。出来るだけ元気なうちに決めておき、周りに伝えておくことが必要です。そして家族葬にするなら近親者だけの参列になるため、小規模で済ませる事が出来ます。家族葬といっても1人や2人ほど得に親密だった友人などを呼ぶことは可能なので、最低限の人を呼ぶという意味ではやりやすい形でお葬式があげられます。おそらく本人が納得する形での最低限になるため、家族への負担も小さくそれでいて雑に済ませる印象もないので、近年これを選ぶ人がこれだけ増えているのでしょう。金銭面以外にも開催する負担も減らすことが出来ます。